蓄電池
家庭用蓄電池の設置にかかる費用をご存知ですか?商品が店頭に並んでいるわけでもないので、イメージしにくいのではないかと思います。ただ、蓄電池は施工業者によって提示単価も変わるので、おおよその価格相場を把握することが大切です。本記事では家庭用蓄電池の設置にかかる費用や内訳を解説します。補助金の説明もあるので、興味のある方は必見です。
設置にあたってかかる費用は設置容量にもよりますが、材料費・工事費あわせて、150~200万円となっています。
単価の主な変動要因としては設置容量と設置するメーカーの2つが挙げられます。
蓄電池の設置容量は電気使用量や設置している太陽光発電の容量によって異なります。
容量を選ぶ際は販売施工会社と相談して、使用電力をまかなえる容量の蓄電池を選ぶようにしましょう。
設置するメーカーによって材料費に変動があります。
傾向としては国内メーカーは海外メーカーに比べて単価が高くなる傾向があります。
費用相場を知る上で、蓄電池の設置にあたってどのような料金が含まれているのかを紹介します。
製品にかかる費用です。設置する商品にもよりますが、見積り金額の3分の2程を材料費が占めます。
蓄電池の設置工事にかかる費用です。工事を行う職人の人数×日数で算出されます。
職人の人数及び工事にかかる日数にもよりますが、見積り金額の3分の1程を工事費が占めます。
家庭用蓄電池を設置する際に活用できる補助金制度は、国が支給する補助金・都道府県/市区町村が支給する補助金の2タイプあります。
ここでは例として、2020年1月より開始した東京都の補助金の内容を見ていきましょう。
『家庭に対する蓄電池等補助事業(助成金)』(東京都) |
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【概要・要件】 ■都内の住宅で、未使用品の機器を新規設置する場合が対象(※中古品は対象外) ■太陽光発電システムを同時に導入する、もしくはすでに設置されていることが条件 (※上記の他、東京都が定める諸条件あり) |
【申請受付期間および工事期間】 ・申請受付=2020年1月15日~2020年3月31日(※予算状況によって早めに終了する可能性あり) ・2019年8月10日〜2021年9月30日に補助対象の蓄電池などを設置すること ・交付決定後に、契約を締結することが条件(※ただし、2020年2月29日までに契約締結した場合は、交付決定前に契約締結したものであっても補助対象) |
【主な補助対象】 ■一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)に、国が2016年度以降実施する補助事業の補助対象機器として登録されているものが対象 ※蓄電池システムの機器費=蓄電容量1kWhあたり20万円以下であること |
【補助金額】 ■対象機器費の1/2 ※1戸あたりの上限額は、以下の小さい額を採用 A. 蓄電容量(kWh単位、小数点以下第3位を四捨五入)に、1kWhあたり10万円を乗じた額 B. 60万円 |
なお、このような補助金制度は自治体によって様々です。
補助対象や補助金額は各自治体によりますので、補助金の利用を考えている方は、自治体や蓄電池の施工に詳しい業者に相談してみると良いでしょう。
家庭用蓄電池の設置は、多くの人にとって大きな買い物になります。まずは複数業者を比較して、価格相場を把握することをおすすめします。
設置費用の相場は? |
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蓄電池の設置容量にもよりますが、材料費・工事費あわせて、150~200万円となっています。 費用の主な変動要因はこちら。 |
蓄電池の設置に補助金が使える? |
家庭用蓄電池を設置する際に活用できる補助金制度は、国が支給する補助金と都道府県/市区町村が支給する補助金の2タイプあります。 東京都の補助金の一例はこちら。 |